VIVANT中国批判でサンリオ本社も中止！TBSの見解と騒動の経緯

最終更新日　2026年10月30日

TBS系日曜劇場「VIVANT（ヴィヴァン）」をめぐる中国での批判が、サンリオとのコラボレーション終了にまで発展しています。

2026年10月29日、株式会社サンリオは日本の公式サイトで「VIVANT」とサンリオキャラクターズのコラボレーション終了を正式に発表しました。

前日の28日夜には中国法人も謝罪声明を発表していましたが、日本本社も今回のコラボに関するすべての取り組みや今後の展開、宣伝活動を中止する方針を明らかにした形です。

さらに29日には、中国外務省の郭嘉昆報道官が「VIVANT」の内容について批判的な見解を示しました。

一方、TBSの龍宝正峰社長は28日の定例記者会見で、国家間の対立をあおる意図はないと説明しています。

中国紙の批判から始まった騒動は、ドラマの演出をめぐる議論にとどまらず、キャラクター商品の販売や企業活動にも影響を与えています。

この記事では、サンリオ日本本社の最新発表、中国外務省とTBSの見解、批判の理由、日本国内のグッズ販売への影響、今後の放送予定まで解説します。

VIVANT中国批判でサンリオ日本本社もコラボ終了を発表

2026年10月29日、株式会社サンリオは公式サイトの重要なお知らせに「VIVANT×サンリオキャラクターズ コラボレーション終了に関するお知らせ」を掲載しました。

これは、28日夜にサンリオ中国法人が中国のSNS「微博（ウェイボー）」などで発表した声明に続くものです。

日本本社も今回のコラボレーションについて謝罪し、関連する取り組みの終了を正式に明らかにしました。

サンリオ日本本社の声明内容

サンリオは、日本公式サイトの声明で、現在放送中の「VIVANT」とのコラボ商品について、さまざまな意見が寄せられていると説明しました。

そのうえで、関係者や利用者に心配をかけていることを謝罪しています。

また、コラボに関連するコンテンツに、サンリオの企業理念と一致しない表現が含まれていると判断したことを明らかにしました。

この判断に基づき、コラボに関するすべての取り組み、今後の展開、プロモーション活動を中止すると発表しました。

今後のコラボレーションについては、企画内容を確認する体制を強化する方針も示しています。

なお、サンリオは具体的にどの場面や表現が企業理念にそぐわないと判断されたのかまでは明示していません。

今回の発表では、中国法人に限らず日本本社もコラボ終了を表明した点が重要です。

サンリオ公式 2026年10月29日付声明

中国外務省もVIVANTを批判！10月29日の発言内容

今回の騒動は、中国メディアによる批判にとどまりませんでした。

10月29日、中国外務省の郭嘉昆報道官が定例記者会見で「VIVANT」に関する質問に回答しました。

会見では、サンリオが日本のスパイドラマとのコラボレーションを中止したことについて、記者から質問が出されました。

これに対して郭報道官は、今回の作品が、日本国内に中国を否定的に描く文化的な動きが存在することを示しているという趣旨の批判を展開しました。

さらに、日本国内や国際社会でも警戒すべきだという考えを示しています。

これは中国外務省の報道官による公的な発言であり、当初の新聞やSNSによる批判から、政府当局者による言及へと広がったことになります。

ただし、今回確認できたのは定例記者会見での批判的な発言です。日本政府やTBSに対して正式な外交上の抗議文が提出されたと確認されたわけではありません。

中国外務省 2026年10月29日記者会見記録（中国語）

なぜVIVANTが中国から批判された？3つの理由

今回の騒動の発端は、「VIVANT」第2シーズンに登場する中国系情報組織の描写でした。

中国紙「環球時報」は10月26日、作中の拷問シーンなどを問題視し、ドラマを批判する記事を掲載しました。

主な批判内容は3つに整理できます。

理由①　中国系情報組織による拷問シーン

最も問題視されたのは、中国系の情報組織が日本側の諜報員に拷問を加える場面です。

「VIVANT」第2シーズンには、架空の中国系情報組織「シンシー」が登場します。

作中では、この組織が自衛隊の非公認組織「別班」のメンバーを拘束し、指を切断するなどの過激な暴力を加える描写があります。

環球時報は、こうした行為が旧日本軍による中国の抗日活動家への拷問を連想させると指摘しました。

そのうえで、歴史上の暴力と似た行為を現代の中国人側に行わせる構成だとして批判しています。

これは中国側の主張であり、作品が歴史を意図的に改変する目的で制作されたことを示すものではありません。

理由②　中国を危険な国家として描いているとの主張

環球時報は、ドラマが中国に対する脅威を必要以上に強調していると主張しました。

2023年放送の第1シーズンでは、架空の国家「バルカ共和国」が物語の重要な舞台となっていました。

一方、第2シーズンでは、中国など実在する国が物語の背景に登場します。

中国側は、実在する国と結び付いた情報組織が残酷な敵役として登場することが、現実の中国に対する否定的な印象につながると問題視しています。

ただし、劇中のシンシーは架空の組織であり、その行動を実在する中国政府の行動と同一視することはできません。

理由③　日本の秘密諜報活動を美化しているとの指摘

中国紙は、主人公の乃木憂助らが所属する「別班」の描写についても批判しています。

作中で別班は、世界各地で秘密任務を遂行する組織として描かれています。

環球時報は、日本側の海外での諜報活動が肯定的に描かれ、自衛隊の役割について誤解を与える可能性があると主張しました。

こうした批判に対して、TBSは作品がフィクションであることを強調しています。

TBSはVIVANTへの中国批判にどう回答した？

2026年10月28日、TBSの龍宝正峰社長は定例記者会見で、中国メディアによる「VIVANT」への批判について言及しました。

龍宝社長は、特定の国を敵視しているのではないか、暴力描写が過剰ではないかといった意見が寄せられていることを認めています。

そのうえで、作品が完全なフィクションによるエンターテインメントであると説明しました。

国家間の対立をあおる意図を否定

TBSは、国家間の対立をあおったり、武力行使や暴力を容認したりする立場ではないと説明しました。

また、特定の国家をおとしめたり、国民感情を傷つけたり、民族間の対立をあおったりする意図もないとしています。

つまり、TBSは中国側が指摘するような政治的な意図を否定し、フィクション作品としての立場を説明した形です。

暴力描写への意見は真摯に受け止める

一方、龍宝社長は、視聴者から寄せられた暴力描写への意見については、真摯に受け止めていると説明しました。

問題となった場面は、ドラマの演出として必要性があるという判断で制作されたとしています。

ただし、視聴者に不快感や過度の恐怖を与える表現になっていないかについては、今後も検討する課題だと述べました。

TBSは作品の政治的な意図を否定する一方、視聴者への影響を考慮する姿勢を示しています。

ハローキティ×VIVANTのコラボ商品はどうなる？

今回の発表で気になるのが、日本国内で販売されていたコラボ商品の扱いです。

「VIVANT」とサンリオキャラクターズのコラボでは、ハローキティやマイメロディがドラマの登場人物をイメージした衣装を着たぬいぐるみなどが展開されていました。

2026年7月から商品の販売が始まっており、10月には追加の関連商品の展開も話題になっていました。

日本本社もコラボ終了を正式決定

10月28日の中国法人の発表時点では、日本国内の商品の扱いについて不明な点がありました。

しかし、29日にサンリオ日本本社もコラボに関するすべての取り組みや今後の展開の中止を正式発表しました。

時事通信も同日、サンリオがコラボ商品の販売終了を発表したと報じています。

これにより、今回のコラボ終了が中国法人だけの発表ではないことが明確になりました。

購入済み商品や予約商品の返金は？

2026年10月30日時点で確認したサンリオの公式声明では、購入済み商品の返金方法や予約注文のキャンセル条件など、個別の対応までは説明されていません。

そのため、すでに購入した商品が回収される、すべての予約が自動キャンセルになるといった判断はできません。

予約商品の扱いについては、購入先からの通知や公式サイトの追加案内を確認することが重要です。

TBSとサンリオの対応はどう違う？

今回の騒動では、ドラマの制作・放送を担当するTBSと、キャラクターとのコラボを展開していたサンリオが、それぞれ異なる対応を取りました。

TBSは作品の意図を説明し、放送を継続しています。

一方、サンリオは企業理念を理由としてコラボ終了を決定しました。

この違いは、ドラマの制作会社とキャラクタービジネスを展開する企業で、今回の問題に対する判断が異なっていることを示しています。

VIVANT中国批判からサンリオ謝罪までの時系列

一連の出来事を振り返ります。

今回の経緯を見ると、当初はドラマの拷問描写に対する批判だったものが、コラボ商品の販売や企業の判断、さらに中国政府当局者の発言にまで広がったことがわかります。

ただし、中国の視聴者全体が作品を批判していると断定することはできません。

また、サンリオ以外のすべてのコラボ企業が同様の対応を取ると決まったわけでもありません。

VIVANT第2シーズンは放送中止になる？

今回の騒動を受けて、ドラマの放送が中止になるのではないかと心配する声もあります。

しかし、2026年10月30日時点で確認したTBS公式サイトでは、第23話が11月1日（日）午後9時から放送予定となっています。

サンリオとのコラボが終了したことと、ドラマ本編の放送が終了することは別の問題です。

TBSが今回の批判を理由に放送中止を決定したとの発表は確認できません。

11月1日放送の第23話は物語がクライマックスへ

ここからは第23話の公式あらすじに触れます。物語の展開について軽度のネタバレが含まれます。

TBS公式サイトによると、第23話では、復讐に燃えるハンリンシンの行動によって、薫とジャミーンが危険な状況に陥ります。

主人公の乃木憂助は、二人を救うことで別班であるという秘密が明らかになる可能性に直面します。

物語は最終回まであと2回となり、クライマックスに向かっています。

TBS公式 第23話あらすじ

VIVANT第2シーズンはどこで見られる？

「VIVANT」第2シーズンは、U-NEXTで独占見放題配信されています。

U-NEXTの公式発表によると、最新話はTBSでの放送終了後から順次配信される形式です。

2023年放送の第1シーズンも全話見放題配信されています。

無料見逃し配信は、すべてのエピソードを常に視聴できるという意味ではありません。対象作品と配信期限は各サービスで確認してください。

• U-NEXT公式 VIVANT作品ページ
• TVer公式サイト
• TBS FREE公式サイト

VIVANT中国批判・サンリオ謝罪に関するよくある質問

サンリオ日本本社もVIVANTとのコラボを中止したの？

はい。2026年10月29日、株式会社サンリオが日本公式サイトでコラボ終了を正式発表しました。

中国法人だけでなく、日本本社も関連する取り組みや今後の展開、宣伝活動を中止すると説明しています。

サンリオはなぜ謝罪したの？

サンリオは、コラボに関連する内容に企業理念にそぐわない表現が含まれていると判断したためと説明しています。

ただし、どの場面や表現を問題視したのかについて、具体的な説明はありません。

中国政府もVIVANTを批判したの？

はい。10月29日の中国外務省定例記者会見で、郭嘉昆報道官がドラマに対して批判的な発言を行いました。

ただし、記者会見での発言と正式な外交上の抗議は区別する必要があります。

TBSは中国側に謝罪したの？

10月28日の会見で、TBSは国家間の対立をあおる意図がないと説明しました。

また、暴力描写についての意見は真摯に受け止めるとしています。

報じられた会見内容では、中国側への正式な謝罪を表明したわけではありません。

購入済みのハローキティ×VIVANT商品は回収される？

10月30日時点で確認できたサンリオの声明には、購入済み商品の回収や返金方法について具体的な説明はありません。

購入先の案内や、今後のサンリオ公式発表を確認してください。

VIVANTは予定どおり放送される？

TBS公式サイトでは、11月1日（日）午後9時から第23話が放送予定となっています。

現時点で、今回の騒動を理由とした放送中止の発表は確認できません。

まとめ　VIVANTへの中国批判がサンリオ本社や中国外務省に波及

2026年10月26日に中国紙「環球時報」が「VIVANT」の内容を批判した問題は、その後さらに広がりました。

10月28日にはTBSの龍宝正峰社長が定例記者会見で、国家間の対立をあおる意図はないと説明しました。

同日夜にはサンリオ中国法人が謝罪とコラボ停止を発表し、翌29日には日本本社もコラボ終了を正式に決定しました。

さらに29日には、中国外務省の郭嘉昆報道官もドラマを批判しています。

今回の騒動は、ドラマの表現をめぐる議論が、キャラクタービジネスや企業間の取引にまで影響した事例となりました。

今後はサンリオのコラボ商品に関する具体的な対応、TBSの追加説明、ドラマの放送予定に変更があるかどうかが注目されます。

なお、「VIVANT」第23話は2026年11月1日（日）午後9時からTBS系列で放送予定です。

公式情報・参考資料

• 株式会社サンリオ 10月29日付コラボ終了の公式声明
• サンリオ中国法人の声明（微博）
• 中国外務省 10月29日定例記者会見記録
• 環球時報のサンリオコラボ批判を掲載した記事
• 共同通信 10月28日 TBS社長会見報道
• 時事通信 10月29日 サンリオのコラボ終了報道
• TBS 日曜劇場 VIVANT公式サイト
• TBS公式 第23話放送情報
• U-NEXT公式 第2シーズン配信発表

本記事は2026年10月30日午前時点の公式発表および報道に基づいて作成しています。中国メディアの主張、中国外務省の発言、TBSの見解、サンリオの公式発表を区別して記載しています。